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安全なドッグフードを購入する基準はペットフード安全法から

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愛犬に元気で健康的な毎日を、そして長生きを願うのは飼い主として当然の思いです。

愛犬の身体を作るペットフードには「ペットフード安全法」があるようですが、あなたはどこまで知っていますか?

ペットフード安全法とは?

ペットフード安全法正式名称は「愛玩動物用飼料の安全法の確保に関する法律」といい、平成21年に定められました。

犬と猫のペットフードにのみ適用されます。

 

購入者に対し、「製造、輸入、販売元はペットフードに関する十分な情報を提供する義務」があります。

ペットフードの名称や原材料名、賞味期限、製造業者の名称や住所、原産国名の記載が必須になりました。

読める日本語で表記するように決められています。

 

ペットフード安全法は、ペットの健康に悪影響を及ぼすペットフードを失くしてペットを守ろうという法律なのです。

平成9年にアメリカで有害物質のメラミンが入ったペットフードにより大量の被害が出たことをきっかけに作られた法律です。

この頃ペットフードはほとんど輸入に頼っていた日本も大打撃を受けた事件でした。

ペットフードの安全法の安全性って?

項目は様々ですが、一番気になるのはやはり食の安全性の部分です。

以下主な内容の一部です。

有害な物質を含む愛がん動物用飼料の製造等の禁止

発がん性が確認されている物やアレルギーを引き起こしやすい物など、人間用には使うことが出来なかった有害物質の使用がついにペットフードにも全面使用禁止になりました。

愛がん動物用飼料の基準又は規格の設定

主に添加物を使用する際の基準と制限、そして表示に関する項目です。

製造業者等の届出

届出をきちんと国に提出し、審査に通った製造業者のみがペットフード販売、営業等を許されます。

報告徴収、立入検査等

ペットフードにおいて、消費者からの多数の指摘や製造販売元に不審な点があった場合、国の許可のもと立ち入り検査が可能となりました。

これにより遠くない未来に悪質なメーカーがなくなるといいですね。

ペットフード安全法の落とし穴!

国できちんと決められたのだから国産品のペットフードなら安全!と思うのは浅はかです。

法の抜け道と言われる問題点もまだまだあるのが現状です。

5%未満しか使われていない原材料は表示義務がない

原材料の含量が5%未満の場合はその原材料を記載する義務がないので、危険な4Dミートが4%使われていたとしても購入者は知る術がありません。

表示されている原産国は最終加工した国

原産国が日本だとしても、全て国産品で日本で加工したものではないのです。

日本で最終的に加工していれば原産国は日本になります。

違法した時の罰則は厳しくない

違法行為が発覚した場合でも、警告や一時営業停止の措置や罰金はありますが人間用の食品メーカーほどの罰則はないのが現状です。

もっと厳しく取り締まって欲しいところです。

安全なペットフードを選ぶ為に

ドッグフード選び今はメーカーがホームページなどで会社概要、製品紹介、更にはラインナップから個別のペットフードの原材料の詳細まで載せているものがたくさんあります。

ペットフード安全法に基づいた高い安全性をあえて公開することで、購買意欲を掻き立てようというものです。

 

実際に表記に誤りや偽証があった場合にメーカーにメリットは何一つありません。

なるべく原材料の細かい詳細が分かるメーカーのペットフードを選ぶようにしましょう。

 

ペットフード安全法はまだ不完全な法だと言われています。

これからより一層厳しくなることも考えられます。

大切な愛犬、愛猫を守る法律ですから飼い主さんは是非一度全文をチェックしてみて下さいね。

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